精神保健福祉士の雇用には地域間格差が大きく、精神保健福祉サービスが充実している地域と、そうでない地域では採用数に大きな違いが生じています。
精神保健福祉士を積極的に採用している病院や自治体などでは、精神障害を持つ方が地域生活にとけこむ体勢が整いつつあります。
今までは社会的入院(退院できる状況にあっても、退院先や支援の体制がないため退院できない)する以外に方法がなかった方も、徐々に地域生活に復帰できるようになりつつありますので、今後精神保健福祉士が活動する事で精神保健福祉の現状が変わっていく事と思われます。
また、複雑化した現代社会は高ストレス社会で、精神疾患による入院患者は34万人を数えますし、精神医療にかかる人の数も年々増えています。
そういう方々の精神保健を保持する手助けのために、今後医療・保健・福祉の領域での精神保健福祉士の役割は益々重要になっていくと思われます。
今のところ精神科ソーシャルワーカーとして働いている人は約7000人ですが、今現在はソーシャルワーカーの配置がなされていない施設にも一通りの配置をするには、後1万人ほどの精神保健福祉士が必要とされています。
これらを総合して考えれば、将来的には有望な資格となりうるでしょう。
福祉系の学校を卒業していない場合には、条件により精神保健福祉士短期養成施設(全国に15校)、または精神保健福祉士一般養成施設(全国に37校)での知識や技術の習得によって、受験資格を補なえます。
中には通信制や夜間制の養成施設もありますので、仕事をしながら受験を目指す事も可能です。
ただし、福祉人材センターでは就職の斡旋などはしていないので、精神科病院や施設などが個別に行っている欠員補充のための求人などに個々に応募して採用試験を受けるのが現在の段階では一般的となっています。